うーん、やっぱこうなっちゃいますよねぇ。
ANAは2021年1月5日、「今週のトクたびマイル」（2021年1月第2週～3週）の中止を発表するとともに・・。
片野坂社長がNHKのインタビューに答え、首都圏の1都3県を対象に緊急事態宣言が出た場合、需要の変化に合わせて東京を発着する路線を中心にさらなる減便を検討する考えを明らかにしました。
そして、緊急事態宣言の発出が検討されている東京発着の路線を中心に減便するという考えは分かるのですが・・「今週のトクたびマイル」はいきなり東京発着はもちろん東京以外の発着路線も含め、全部中止しましたからね（笑）。
この減便の流れ、全国的な流れになる・・のかもしれません。
ANAがいち早く打ち出した、各種減便検討内容と、SFC修行や旅行等への影響を解説します。
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「今週のトクたびマイル」は早くも中止！
まず、「速！」って感じの超高速の対応だったのがこちら！
なんと、政府が緊急事態宣言の発出を検討する、と宣言したその翌日に、1月7日（木）から開始予定だった「今週のトクたびマイル」の、速攻での中止を発表したんです。
あ、ちなみに「今週のトクたびマイル」とは、対象期間中、対象路線の中から通常のマイル数より少ないマイルでANA国内線特典航空券が利用できるサービスです。
2020年12月にはなんと羽田―九州が片道3,000マイルという超破格値を叩きだすなど、かなりのバーゲンセール状態だったのですが・・。
残念ながら、この緊急事態宣言発出の動きをうけ、早くも中止決定です。
再開時期は未定となっているので、少なくとも緊急事態宣言の発出が予想される1月中の再開は難しいと考えた方が良さそうです。
そして、個人的に気になるのは、この「今週のトクたびマイル」は確かに羽田発着路線にフライトが偏ってはいたのですが、緊急事態宣言の発出予定地域ではない、大阪（関西）、名古屋発着路線も含まれているんですよね。
もし「緊急事態宣言」がキックであるなら本来首都圏発着路線のみの中止だけでも良いにもかかわらず、全路線一律中止したってのが・・なんとなく、ANAの考え方を表しているように・・思えませんか？？
なお、再度この「今週のトクたびマイル」中止の表記をじーっと読むと・・。
どうやら、新型コロナウイルス感染症に関する政府の取り組みってところより、「需要減退」ってところが本音じゃないかな・・？って感じも透けて見えてきそうですね。
そもそもほとんど赤字のバーゲンセール状態のトクたびマイルを、需要減退の中完全赤字で販売しても仕方ない・・・。
そしてそれは、緊急事態宣言下の首都圏に限らず、発出地域ではない大阪、名古屋、九州、北海道でも結局は同じ！とANAは予測しているんじゃないでしょうか？？
多分これ、当たらずも遠からずって感じなんでしょうが（笑）、これだけ迅速に対応されると、本当に全国的な自粛ムードが予想されてしまいますね・・。ANAさんは、約1年かけてこのようなデータを十分蓄積されているはずですからね。
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ANAは緊急事態宣言中の減便を検討！
ANA “緊急事態宣言で需要減 東京発着路線を中心に減便 検討” #nhk_news https://t.co/5HDQMqkbhR
— NHKニュース (@nhk_news) January 5, 2021
そして、この私の想像を裏付けしそうなのがこちら。
ANAの片野坂社長はNHKの単独インタビューに答え、トクたびマイルの中止どころか、そもそもの「東京発着路線を中心に減便を検討」する考えを明らかにしています。
- 緊急事態宣言が出た場合、需要の変化に合わせて東京を発着する路線を中心に減便を検討
- 需要がかなり減る場合は、赤字を出すわけにはいかず、減便や運休が必要
- この1か月くらいで結果を出すことができれば、回復基調は続くと期待
- 日本航空との統合という考え方には、賛同できない
インタビューの要旨から見られるように、やはり緊急事態宣言による需要の大幅な減退により、乗客の少ない赤字便になる場合は減便する・・との見解ですね。
また、「東京を発着する路線を中心に減便」ってところもポイントで、全国的な「緊急事態宣言」による自粛効果で需要が大幅に減退する場合、東京や一都三県と関係ない地方路線であっても、赤字で飛ばすくらいなら躊躇なく減便する可能性がありそうです。
2021年1月～2月初旬に掛け旅行を計画している方や、SFC修行等を計画している方は、急な減便による運休等には十分な注意が必要だと思います。
フライトはもちろん、宿泊予約のキャンセル条件等には十分注意しておきましょう。
あ、最後の「JALとの（国際線の）統合は賛同できない」というところは、これまた本当に本音でしょう。ビジネスでもスポーツでもなんでも競い合ってこそサービスというものは向上しますので、JALとは切磋琢磨しあう関係で合って欲しいところです。
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ANAも必死
ANAHDの片野坂社長は、前述のNHKとのインタビューの中で、「航空は、経済活動のインフラとして重要」としつつも、「赤字を出すわけにはいかない」「2021年度の黒字化の必達を目指す」としています。
つまり、ANAも生き残りを掛け必死ということです。
緊急事態宣言で乗客の減少が予測されれば、経済活動のインフラであったとしても、躊躇なく減便（欠航）するとの意思表示ともとれますので、1乗客としてしっかり減便・欠航に向けた準備をしておいたほうが良さそうです。
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